「ネット経由の売上や集客がイマイチ。リスティング広告を出稿してみたい」
本記事はまさにこのような方に向けて、リスティング広告を利用して売上アップを目指す手法をご紹介します。熱い意欲のある方にぜひお読みいただきたい記事です。
そのため「リスティング広告っていうのはどういうもの？」という初期段階の方は、まず「すぐ使える！実践マニュアル＜リスティング広告編＞」でリスティング広告がどのようなツールなのかを把握していただくことをオススメします。
ではここから、私がITベンダーとして数社のPPC広告運用をしていたときに、Yahooプロモーション広告を利用してネット売上を前年比200%に伸ばすための考え方を解説していきます。
サイトの現状分析を必ず行うこと
ネット集客を強化したいと考えておきながら、データ集計しているのはコンバージョン数だけという企業は意外と多いです。「先月の電話申込みは○件、フォーム申込みは△件」というように結果しか見ていません。
最近のWebサイトではGoogleアナリティクスをほとんどの企業が導入しているはずですから、アクセス解析はとても簡単にできます。まずはWebサイトの現状を把握してください。
何件の訪問があって、そのうちの何割が購入（お問い合わせ）ページまで進み、そして最終的に何件コンバージョンしたのか？これを把握しなければ改善も何もできません。
こんなことを考えていませんか？
「コンバージョン数を増やすには、サイトの訪問者を増やせば比例して増えるだろう」
もし、このような思いで考えていたならいくらリスティング広告に費用を投入しても結果は出ません。お金を捨ててしまうことになりますので、考えを改めましょう。
結果には必ず原因があります。原因を知らずして改善できません。そのためにも現状のサイト分析を始めることが重要な第一歩です。
利用するのはYahooリスティング広告かYDNか
Yahoo!プロモーション広告
には、リスティング広告とディスプレイ広告があります。twitter広告もありますが、対象者が限られてきますのでここでは割愛します。
リスティング広告とディスプレイ広告の違いをご存知でしょうか？
「リスティング広告とディスプレイ広告の違い」で詳しく解説していますが、特徴で分けると以下の違いがあります。
| 種類 | 期待できる効果 | 対象ユーザー |
|---|---|---|
| リスティング広告 | 購入などのアクション | 顕在顧客 |
| ディスプレイ広告（YDN） | ブランド・商品の認知 | 潜在顧客 |
こういった違いがあるため、これから獲得したいユーザーがどちらなのかを意識しなければ効果は上がりません。
購入や申込みなどのコンバージョンを期待したい場合には、顕在顧客に向けたリスティング広告の施策が向いています。これを逆のYDNで施策するとなかなか効果は上がりません。
「とにかく広告を配信すれば効果が上げる」と安易に考えないことが大事です。来月、再来月にはコンバージョン数をアップさせなければいけないのか、1年後、2年後を見据えてじっくり顕在顧客となるユーザーを増やしていくのかで、リスティング広告とYDNのどちらを採用するかが決まります。
ここを間違えないように注意しましょう。
ABテストは必須
リスティング広告の施策ではABテストは必須です。「とりあえず考えてみた広告文でしばらく様子を見てみよう」とのんびり考えていてはいけません。なぜならPPC広告は自然検索の流入と違い、1クリックごとに費用が発生しているからです。
効果を上げなければ赤字はずっと続きます。とりあえずでやっている間にコストが膨らみ、区切りのタイミングでは結果が出ていないので止めたというパターンが多いのは事実です。
リスティング広告に「とりあえず」でやっている時間はありません。配信した瞬間からコストは発生しています。
できるだけ早く、最良の配信設定を把握するためにABテストは必ず行いましょう。エクセルを利用した検証方法については「ABテストの結果を検定するには？エクセルのCHITEST関数でデータの信憑性を検証しよう。」で解説していますので、ご確認ください。
最後に
Yahoo!プロモーション広告を活用して売上を上げるために必要な意識はここまででご紹介した通りです。このような考え方をしっかりと持っておけば、前年比200%や300%も徐々に見えてくるでしょう。
リスティング広告はこれまで自然検索しかなかった集客をコストを引き換えにして莫大に集客できるツールです。進め方を間違えない限りは効果は上がってくるでしょう。
細かい設定ももちろん必要です。パソコン配信かスマホ配信か？曜日は？時間隊は？など配信条件を考慮することも大事です。また、キーワードや広告文、入札額なども重要な指標です。
これらの設定は業種により異なります。Aの業種で通用したことをBの業種でそのまま利用できるかというと、そうとも限りません。
今回ご紹介した手法や考え方はどんな業種でも共通です。目的と手法を取り違えないように注意し、原因を追究してから施策することが何より大事になってきます。
手続きの方法など詳細な情報につきましては、各公式サイトもご覧ください。
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ご参考になりましたら幸いです。
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